サウナ事業をする際の資金調達の方法は？4つの方法を紹介
「サウナ事業に乗り出したいけど、資金調達の方法を知りたい」。今回はそんな方に向けて、サウナ事業の代表的な資金調達の方法をご紹介します。具体的にどんな資金調達が考えられるのか、これからサウナ事業に乗り出したい方はぜひ参考にしてください。
サウナ事業の資金調達方法は大きく4つ
日本でサウナが大きなブームを迎えて久しいですが、「新たにサウナ事業を展開したい」と検討している人が増えています。しかし事業をスタートするとなるとまずネックとなるのが資金調達です。施設規模の大小に違いこそあれど、サウナ事業を始めるとなると設備投資や運営用にまとまった資金が必要です。
では、具体的にサウナ事業での資金調達の方法を見ていきましょう。
1．自己資金でスタートする
ある程度まとまった資金が手元にあるなら、自己資金で事業をスタートできます。たとえば個室サウナや小規模のバレルサウナのような形態であれば、比較的少ない自己資金でも事業を開始できます。また既存の施設の事業譲渡や承継であれば初期の設備投資費を抑えられるため、自己資金でスタートできるハードルがさらに低くなります。
一方で自己資金でネックとなるのが、適切な事業運営やビジネスプランに無理がないかアドバイスを受ける機会が限られる点です。たとえば銀行などの融資を利用する場合、担当者はビジネスを進めるうえでの良きパートナーとなってくれます。もちろん外部から専門的な知見を持った人材を招く手立てもありますが、自己資金でスタートする場合は、ある程度事業運営やサウナ事業へのノウハウを持っておくのがベターです。
サウナの販売を手掛けるブランドでは、事業運営に関するアドバイスや相談に乗ってくれる企業もあるため、こうした視点から導入先を選んでみるのもおすすめです。
2．銀行や日本政策金融公庫などから融資を受ける
自己資金が乏しい場合は、銀行から融資を受けるのが一般的です。銀行から融資を受ける場合は、きちんとした事業計画やビジネスプランの作成が不可欠です。融資は返済が必要となるため、資金を出す銀行側は貸し倒れのリスクがないか返済能力を含め厳格に精査します。もちろん、計画の段階では銀行側の担当者から無理のない計画なのか、返済計画は妥当なのかなどアドバイスをもらえます。担当者としっかりコミュニケーションを図りながら、資金調達を進めましょう。
銀行以外にも日本政策金融公庫から融資を受けるのもおすすめです。日本政策金融公庫とは政府系金融機関で、銀行よりも有利な条件で融資を受けることができます。営利で運営される銀行では、どうしてもリスクを回避するため新規事業などの融資が厳しい場面があります。その点政策金融公庫は、利益よりも中小企業や個人など国民の経済的な課題解決が優先されます。新規事業でも融資が通りやすいため、新規でサウナ事業に乗り出す場合にはぜひ利用を検討したい方法です。
3．クラウドファンディングで資金を調達する
近年新規事業での資金調達の方法としてすっかりお馴染みとなったのがクラウドファンディング（以下クラファン）です。サウナ事業でもクラファンを活用して施設をオープンする事例が増えており、出資者へのリターンも施設の利用権やサウナグッズなどが選ばれています。
とはいえクラファンでは魅力的なコンセプトやストーリー、リターンが用意できなければ目標の調達額を達成できない場合があります。また、出資額の一定の割合をクラファンのプラットフォーム側に提供する必要がある点もネックです。クラファンを利用する場合は、事前に金融系の融資等としっかり比較し、どちらが資金をしっかりと調達できるのかシミュレーションしてサービスを利用しましょう。
4．国や自治体の補助金を上手に活用する
国や自治体の補助金を活用する方法は、資金調達を進めるうえでぜひ検討したい方法です。たとえば、国が主導する「事業再構築補助金」は、ポストコロナ・ウィズコロナ時代の経済社会の変化に対応するために中小企業等の事業再構築を支援する目的で、新規事業の立ち上げにかかる費用の一部を補助してくれます。サウナの導入や設置に活用された事例もあるため、活用を検討してみましょう。
また近年では地方自治体がサウナを使った町おこしや地域活性化を目的として、独自の補助金制度を用意する事例も増えています。サウナ事業と明記されていなくても、サウナ事業に活用できる補助金制度が用意されているケースも多いため、資金調達の段階では最寄りの自治体に一度相談を持ちかけてみましょう。
ONE SAUNAの「IoTシステム」や「リースサービス」でサウナ事業を強力サポート
今回はサウナ事業に乗り出す場合の、代表的な資金調達の方法についてご紹介しました。資金調達の方法は大きく4つで、自己資金を活用する方法と金融機関からの融資を受けるのが一般的です。それに加えて近年多いのがクラウドファンディングで、魅力的なコンセプトやストーリーがあるなら活用を検討してみましょう。また、国や自治体が実施している補助金制度をサウナに活用できるケースも増えているため、資金調達の段階で一度最寄りの自治体に相談してみるのもおすすめです。
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またONE SAUNAでは三井住友ファイナンス＆リースと提携した、バレルサウナのリースサービスも実施しています。事業計画や資金調達を検討するうえでの選択肢を広げてくれるリースサービスに興味がある方は、ONE SAUNAまでお気軽にお問い合わせください。